皆様こんにちは、山田です。

感染症の流行や自然災害など経営には様々なリスクが存在します。

緊急事態宣言の全面解除も検討される中、より強い会社にして安心して経営できるようにしたいと考えられている経営者もいらっしゃるのではないでしょうか？

そんなとき会社の財務状況を分析することで、会社の現状を把握し、問題点を認識することができます。

財務状況の分析は、貸借対照表や損益計算書などを使って行うことができ、収益性分析、安全性分析、生産性分析などがあります。

今回は、会社の倒産のしにくさを表す安全性分析について説明します。

◆倒産リスクを測定する安全性分析

企業にとって事業の存続は重要なテーマです。

安全性分析によって、会社が倒産しないように財務的なリスクを把握しましょう。

安全性の指標には主に次のものがあります。

【流動比率】

短期的な安全性を表す指標で、次の式で算出されます。

流動比率（%） ＝流動資産　／　流動負債

1年以内に現金化される資産である流動資産と1年以内に支払期日が来る負債である流動負債が同額の場合に100％となります。

流動比率が、100％未満だと資金が不足する可能性が高く、200％が一つの目安とされています。

【自己資本比率】

長期的な安全性を表す指標で、次の式で算出されます。

自己資本比率（％） ＝自己資本　／　総資本

総資本とは、負債と純資産の合計額です。

自己資本比率は、調達した資金のうち返済義務がないもの（資本金や利益剰余金等）の割合を示しています。

自己資本比率が低い会社は、負債依存度が高いため、長期的に見ると売上の減少などで返済が難しくなるといった事態が起きる可能性があります。

自己資本比率は、一般的に30％を目標とし、50％あると理想的と言われます。

このように、自社の安全性を分析し、流動比率が低いのならどのように流動資産を増やすか、自己資本比率が低いのならどのように自己資本を増やすかを計画し、実行することにより、自社の安全性を高めることができます。

また、安全性分析は、他社の経営状況を分析する際にも有用です。

取引先の決算書を入手し、その安全性を分析すれば、「この相手先とは、どの程度の規模まで取引可能か」など与信管理にも活用することができます。

いかがでしょうか？

安全性の指標は他にもありますし、安全性分析以外にも収益性分析や生産性分析もあります。

各指標の改善方法は、キャッシュ、利益、売上など様々な経営要素の検討につながっていきます。

そのはじめの一歩として、今回紹介した指標に興味を持っていただけたら幸いです。

最後に、財務分析をするには財務諸表が適正であることが前提となります。

適正な経理に基づく財務諸表を作成し、財務分析などを利用して、自社の健全な成長発展を実現しましょう。

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